@article{oai:nuk.repo.nii.ac.jp:00000309,
 author = {堀江, さおり},
 issue = {1,2},
 journal = {九州地区国立大学教育系・文系研究論文集},
 month = {Mar},
 note = {application/pdf, 消費者教育推進法の施行に伴い，学校教育現場において消費者教育の積極的な実施が求められることとなった。消費者教育を進めていくためには，指導に当たる教員自身の意識・意欲，物理的な時間の確保などの諸条件を整えるといった教員の指導しやすさを確保する必要がある。そこで，小・中学校において家庭科の指導に携わる教員を対象に，教員個人の消費生活に関する学習基盤や指導上の不安を把握することにより，より良い消費者教育の実施と定着に向けての教員支援の在り方と，その方向性を検討することを目的とした。その結果，教員自身の学習不足や専門性の高い知識の欠如に対する不安，価値観の押し付けになってしまうのではないかという不安を抱えていることが明らかとなった。学校の実情を踏まえ，教育行政と消費者行政の協力のもと教員自身が学習成果を確実に確認できる専門性の高い学習機会の提供という支援が望ましいという結論を導き出せた。, 本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.4, No.1,2(2017/3）に査読を経て受理された。},
 volume = {4},
 year = {2017}
}